間主観的viabilityとは何か――構成主義の認識論的転換
科学的「客観性」とは何か。この問いは哲学的に古くて新しい。伝統的な対応説（correspondence theory）では、知識が外界の実在を正確に写像することを客観性の条件とした。しかし急進的構成主義の立場からは、そもそも「経験以前の実在をそのまま表象として知ること」は不可能であるという反論が提起されてきた。
この文脈で注目されるのが、Ernst von Glasersfeld が提唱した viability（実行可能性） という概念である。Glasersfeld は、構成主義における知識の基準を「実在への対応」ではなく「経験世界の制約のもとでうまく働くか」に置き換えることを提案した。真理であるかどうかではなく、機能するかどうかが問われるのである。
さらにこれを社会的・共同体的な次元に拡張したのが、Helen Longino の社会的認識論である。Longino は、主観的な認識が「客観性」へと変換されるためには、単なる合意では不十分であり、公開批判・批判の取り込み（uptake）・共有基準・知的権威の抑制的平等という四つの制度条件が必要だと論じた。
本稿では、この二つの理論を接続した分析概念として「間主観的viability」を用いる。これは、科学共同体内部での公開・応答可能な相互批判、共有基準、再現可能性要求、査読・再解析のプロセスを通じて、知識主張が安定化・信頼化されるプロセスを指す。本稿の目的は、この概念が客観性の代替として実際にどこまで機能するかを、自然科学・社会科学・臨床医療という異なる三領域の具体的事例から評価することにある。
構成主義における客観性代替の理論的構造
viabilityと「薄い版」「厚い版」の区別
間主観的viabilityには、二つの異なる理解がありうる。
**「薄い版」**は、「共同体がその時点で受け入れている」という意味でのviabilityである。この理解では、科学的主張は共同体内で流通可能であれば十分とみなされる。しかしこれは相対主義批判に対して脆弱である。異なる前提をもつ共同体が、それぞれに「viable」な相互矛盾する理論を並立させることができてしまうからだ。
**「厚い版」**は、「公開批判・基準の改訂可能性・トレーサビリティ・独立検証・帰結責任を経てもなお機能する」という意味でのviabilityである。この理解では、共同体内の一時的な合意だけでなく、時間的持続性、外部からの批判、追加データへの耐性が要求される。
本稿が検証するのは、主にこの「厚い版」が実際の科学実践においてどの程度実現しているか、そしてそれが相対主義批判への応答力を持ちうるかという問いである。
間主観性の操作的定義
本稿では「間主観性」を、現象学的な一般概念としてではなく、研究共同体内部での公開・応答可能な相互批判、共有基準、再現可能性要求、文書化された査読・再解析のプロセスとして操作的に定義する。この定義のもとでは、間主観的viabilityは「みんながそう思っている」という心理的合意ではなく、批判的なインフラによって支えられた制度的プロセスを意味する。
3事例の比較分析
ヒッグス粒子発見――間主観的viabilityが最もよく機能した事例
2012年7月、CERNのATLAS実験とCMS実験は、125GeV付近に新粒子を独立に観測し、それぞれ5.9σおよび5.0σという有意性を報告した。その後2022年までの高統計データでも、観測された粒子の性質は標準模型のヒッグス粒子と高い整合性を示している。
この事例が間主観的viabilityの観点から重要なのは、知識主張の安定化が複数の拘束によって多重に支えられている点にある。
第一に、独立した二検出器の存在が恣意性を排した。ATLASとCMSは同じ加速器を用いながら、設計・運用・解析チームが独立している。どちらか一方の系統的誤差が、もう一方の結果によって牽制される構造になっている。
第二に、5σという共有統計基準の存在が、「どの程度の確信をもって発見と言えるか」について共同体全体での合意を可能にした。この基準自体も、長い議論の歴史をもつ制度的産物である。
第三に、多段階の内部批判手続きが機能した。CMS実験の論文公開プロセスは、pre-approval、Analysis Review Committee、Collaboration-Wide Review、Final Reading という段階を踏む。これはまさにLonginoの言う「批判の制度化」に対応する。
第四に、後続の性質測定という通時的拘束が加わった。2012年の発見後も、スピン・パリティ・結合定数など各種性質の精密測定が続き、「ヒッグス粒子らしさ」が累積的に確認されていった。
この事例は、間主観的viabilityが規範的にも説明的にも強い説明力を発揮できる条件を示している。ただしその条件は、独立性・冗長性・長期追試が揃った場合に限られる。
Reinhart–Rogoff論争――薄い間主観性が誤りを安定化させた事例
2010年、Reinhart と Rogoff は「公的債務がGDP比90%を超えると経済成長率が大幅に低下する」という主張を提示した。この「90%閾値」という単純な数値は、欧州債務危機後の財政緊縮論議において広く引用され、一時は政策立案の「根拠」として機能した。
2013年、Herndon・Ash・Pollinによる再解析が、この主張に深刻な問題があることを明らかにした。コーディングエラー、特定国データの不自然な除外、年次データの不均等な重み付けが指摘され、90%超の平均成長率は−0.1%ではなく2.2%であったと報告された。RR自身もコーディングエラーの存在を認め、後にIMFも「明確な単一閾値は存在しない」と評価した。
構成主義の枠組みは、なぜこの主張が一時的に強い説得力をもったかをよく説明できる。指標の単純さ、政策翻訳の容易さ、危機後の問題設定との適合性、権威ある著者の存在が、間主観的viabilityを急速に高めた。
しかし同時に、この事例はその限界も示している。共同体内で「使いやすい」ことと、分析が信頼に値することは同義ではなかった。HAP（Herndon-Ash-Pollin）の指摘によれば、当初公開されていたスプレッドシートだけでは正確な系列・年次・方法を追跡できず、ワーキングシートを入手して初めて再現が可能になったという。
これはインフラ的透明性の欠如と呼べる問題である。共有基準や批判フォーラムが形式的には存在しても、データ・コード・前処理・重み付けの完全なトレーサビリティが確保されていなければ、批判が有効に機能しない。薄い間主観性は、むしろ誤りを安定化させる機能を果たしてしまう可能性がある。
CAST試験と抗不整脈薬――代替指標への依存が引き起こした悲劇
1970年代以降、心筋梗塞後の突然死予防において、心室期外収縮（VPC）の出現が死亡リスクの指標と見なされていた。これを「Ⅰ群薬」で抑制することが、多くの専門医に「合理的治療」として共有されていた。
1989年に開始されたCASTおよび1991年の報告は、このコンセンサスを根底から覆した。心室期外収縮の抑制を狙ってencainide/flecainideを投与した群では、プラセボ群に比べて死亡が増加していた。報告では平均10か月の追跡で89名の死亡が記録され、不整脈死はプラセボ群16名に対して投薬群43名であった。この結果を受けて、日本循環器学会ガイドラインも器質的心疾患合併例・心機能低下例におけるⅠC群薬を禁忌・非推奨とした。
この事例の核心にあるのは、surrogate endpointの問題である。FDAが定義するように、surrogate endpointとは患者がどう感じ、機能し、生存するかという直接測定の「代替指標」である。CAST以前の臨床共同体では、心室期外収縮抑制というsurrogate endpointが患者の生存を予測するという前提が、十分に questioning されることなく共有されていた。
構成主義的に言えば、この治療戦略は共同体内で間主観的にviableだった。病態生理学的もっともらしさ、既存の分類法、臨床経験の蓄積が相互補強し合い、安定したコンセンサスを形成していた。しかしそのviabilityは、患者の実際の転帰という最重要の拘束に晒されて初めて崩壊した。
これは「自己訂正の時間的コスト」という問題を提起する。科学は最終的に誤りを訂正したが、その訂正は患者に有害な帰結が現れた後に初めて決定的になった。共同体内での間主観的viabilityが高い状態でも、**帰結中心性（患者アウトカムへの感応性）**が確保されていなければ、規範的には不十分である。
説明理論としての強みと規範理論としての限界
構成主義が説明できること
三事例の比較から明確になるのは、構成主義が科学知識の成立・安定化・修正のプロセスを説明する理論として非常に強力だという点である。
ヒッグス粒子発見においても、Reinhart–Rogoff論争においても、CAST試験においても、知識主張の安定化は「データが実在を直接指示した」ことによってではなく、共同体の制度的インフラ・共有された問題設定・権威構造・批判プロセスを通じて成立した。この「社会的生成」という視点を、構成主義は鮮明に描くことができる。
構成主義が単独では答えられないこと
しかし、構成主義の枠組みだけでは「誤った合意」と「信頼できる知識」を区別することが難しい。RRの90%閾値もCASTの不整脈抑制戦略も、形成過程としては十分に「説明可能」である。問題は、それが信頼に値する正当化として十分かどうかである。
この区別のために、本稿は三つの補助原理を提案する。
第一は、物的抵抗と冗長性である。 ヒッグス粒子の事例でviabilityが規範的にも強くあり得たのは、二検出器の独立性・追加データ・後続の性質測定という「合意を揺さぶりうる物的抵抗」が多重に存在したからである。
第二は、インフラ的透明性である。 社会科学では、データ・コード・前処理・重み付け・政策翻訳の過程まで含めた追跡可能性が不可欠である。Longinoの四条件が機能するためには、批判が技術的に可能な条件が整っている必要がある。
第三は、帰結中心性である。 臨床医療では、surrogate endpointの局所的viabilityよりも、患者が実際にどう生存するかが優先される。何をアウトカムとして優先するかという規範的選択そのものを、共同体が批判的に検討できる構造が必要である。
相対主義批判への応答可能性――「厚い」構成主義の射程
構成主義に対するもっとも強い批判の一つは、「異なる共同体が異なるviabilityをもてば、すべての知識主張が等価になる」という相対主義批判である。
この批判に対して、薄い間主観性（「共同体がそう言っている」）は有効に応答できない。しかし厚い間主観性（「独立検証・トレーサビリティ・帰結責任を経てもなお機能している」）は、”anything goes” を排するだけの反論力をもちうる。
さらに重要なのは、通時的viabilityという視点である。ヒッグス粒子の知識主張は、2012年の発見時点だけでなく、10年後の精密測定においてもviabilityを増し続けている。一方、RRの90%閾値は一時的には非常にviableだったが、再解析と国際機関の再評価に耐えられなかった。CAST以前の治療コンセンサスも、患者転帰という拘束に照らせば耐久力を持たなかった。
この時間の次元を組み込むことで、構成主義は「共同体の一時的同意」という薄い解釈から「批判的プロセスを通じた知識の持続的検証」という厚い解釈へと移行できる。それは「客観性の完全な代替」ではなく、むしろ客観性の手続き的・通時的・インフラ的な再定義として理解すべきものである。
まとめ――構成主義の成功条件と今後の研究課題
本稿の検討から導かれる結論は以下の通りである。
構成主義は、科学知識の社会的生成・安定化・修正を説明する理論としてはかなり強力である。 しかし、科学的正当性と信頼性を単独で規範づける理論としては、条件付きでしか十分ではない。
間主観的viabilityが実践的な信頼の基礎となるのは、物的抵抗と冗長性・インフラ的透明性・帰結中心性という補助原理が加わる場合に限られる。相対主義への最もよい応答は、科学が社会的に作られているという事実を否認することではなく、その社会的生成過程をより批判可能で、より可視化可能で、より帰結に感応的なものとして制度設計し直すことにある。
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